高校生のための就職応援コーナー
まずはどのような職種があるか調べてみましょう。
職種研究
営業職
お客様に自社の製品・サービス・情報といった財（商品）の提案を行い、契約を促し、自社の利益に結び付ける職業です。
ひと口に営業職と言っても、実際にはその仕事内容は様々であり、
業界・業種、扱う商品・サービスあるいは会社の規模などによって大きく異なってきます。
営業職に共通して言えることは、人と人のお付き合いである以上、「コミュニケーション能力」や「意思決定を促す力」が必要とされる点です。
営業職にも様々な種類があります。
| 法人営業 | 企業に対する営業のこと。B to B営業とも言われる。 |
|---|---|
| 個人営業 | 個人に対する営業のこと。B to C営業とも言われる。 |
| セールスエンジニア | 技術職と営業職、両方の要素を持つ仕事。
ソフトウェアなど扱う企業で、営業スタッフと顧客のもとに同行し、自社製品の導入をお勧めする。 |
| MR | メディカル・リプレゼンタティブの略、直訳で医薬情報担当者。
多くは製薬会社に所属し、社員として、自社製品(薬)を医師や薬剤師に宣伝し、導入を促す仕事。 |
| 店舗販売 | お店で販売員が消費者に対し直接商品を販売する仕事。 |
| バイヤー | 自分が勤めている会社が運営するアパレルショップや小売店で売れそうな商品を見つけ出し、交渉して買い付ける仕事。 |
事務職
電話対応や書類作成・整理、来客対応など個人もしくは部門のアシスタントを行う職業です。
事務職には、サポートすることが好きなこと、周囲に気を配れる、ミスなく正確な業務ができるといった点が必要とされます。
事務職と一言でっても様々な種類があります。
| 一般事務 | ファイリング・来客対応・電話対応・物品発注・会議資料の作成・福利厚生などを担当することが多い。 |
|---|---|
| 営業事務 | 受発注や管理業務など、一般事務より専門的な仕事が多く、営業担当者や顧客など人関わる機会が多い。 |
| 経理財務 | 経理とは経費処理や入金管理、利益の算出をはじめとした、会社のお金に関わる業務。
財務とは企業の資金調達（銀行融資、株式発行など）、予算管理、資金運用（投資、M&Aなど）などに関わる業務。 |
| 人事 | 企業や組織において、社員情報の管理（移動や退職など）、採用活動（リクルーティング）、
人事制度構築（評価制度や就業規則の制定など）など、人に関する業務全般を行う。 |
| 総務 | 会社組織全体を円滑に動かすために、様々な業務を担当。
ファイリング、備品管理、会議や社内イベントの企画運営、電話対応、来客対応、秘書業務、庶務など 「会社を運営していくうえで欠かせない業務でありながら担当部署がない業務」のすべてが総務の担当領域となる。 |
| 企画広報 | リサーチ、商品企画・開発、販売促進、広告宣伝、PR活動などを行う業務。 |
技術職
電気・機械・建設・土木分野などで電車の整備・保守点検、震災に強い橋を作るといった専門的な仕事をする職業です。
専門知識や資格、高度なスキルが必要とされます。
技術職も様々な種類があります
| システムエンジニア（SE） | コンピューターを動かすためのプログラムと、ハードウェア（機械）を組み合わせ、コンピューターシステムを設計する技術者。
|
|---|---|
| プログラマー | プログラム言語を用いてプログラムを組み、システムやソフトウェアを作る仕事。
|
| 品質管理・生産管理 | 品質管理とは顧客の望む品質の製品をいかに合理的・経済的に生産するかを考え、製造過程に反映する仕事のこと。生産管理とは経営計画や販売計画に沿った製造の生産計画を立て、その計画から基準に達している品質の製品を必要とされる時期に過不足なく効率的に供給すること。 「設計」・・・土木・建築工事や機械製品などの製作の計画を図面や計算書等で具体化する業務。 |
| 施工管理 | 建築・土木業において、現場監督として工程管理、安全管理、品質管理、原価管理など行い、
発注者から請け負った工事目的物を工期内に完成させ引き渡す業務。 |
専門職
専門性を有する仕事で、現代の日本においては国家資格を必要とする職業を指すことが多いです。国家資格を不要とする仕事でも専門職と呼ぶことがあります。
専門職の一例をあげます。
| 弁護士 | 法的な手続きをする上で、当事者の代理人、被告人の弁護人として法廷で主張・弁護等を行うほか、
各種の法律に関する事務を行う職業。またはその資格を持ったものをいう。 司法試験に合格し国家資格を取得する必要がある。 |
|---|---|
| 公認会計士 | 会計の専門家。財務情報が適正に表示されているかどうかについて、独立した立場から意見を表明する会計監査業務が主な仕事。公認会計士試験に合格し国家資格を取得する必要がある。 |
| 医師 | 医療従事者のうち医学や医術に基づいて、対人に対し診断及び施術、公衆衛生に関する指導等を行う職業。
医師国家試験に合格し国家資格を取得する必要がある。 |
| 看護師 | 医師の指示のもと、患者の診療を補助し、患者が入院生活を過ごしやすいように、日常生活の援助を行い、看護を行う職種。看護系の学校を卒業し、看護師国家試験に合格することで資格を取得できる。 |
| アナリスト | 分析家・評論家のこと。一例としては証券会社において業界分析・企業分析に従事する証券アナリストなどがある。 |
| コンサルタント | コンサルティング（クライアントに解決策を示してその発展を助ける業務）を行うことを主としている個人もしくは法人のこと。一例としては、経営・技術・建築コンサルタントなど様々なものがある。
資格を必要とするものから必要としないものまで多数存在する。 |
マスコミ・クリエイティブ職
編集者、記者、コピーライター、アナウンサー、プランナー、作家、漫画家、デザイナー、クリエイターなどがあります。
それぞれ適性がかなり求められる仕事であり、職人的でありながら、長く務まるかどうかはその人次第という職種です。
公務員
大きく分けて国家公務員と地方公務員があります。さらに分類すると国家系・地方系・法律系・経済系・公安系・教育系・その他に分類できます。
受験資格を満たし、試験に合格する必要があります。
| 国家系 | 国家公務員総合職、国家公務員一般職、労働基準監督官など |
|---|---|
| 地方系 | 地方上級公務員、地方初級公務員、市町村職員など |
| 経済系 | 裁判所職員など |
| 公安系 | 警察官、消防士、自衛官など |
| 教育系 | 教員（先生）、保育士など |
| その他 | 国会職員、国立図書館など |